Webサイトでコンテンツ重複防止のために必要な対策は?
2023.08.17 Posted by takahashi.r
複数のWebサイトを通してコンテンツシンジケーションをする場合、何も対策していなければ、重複コンテンツに伴うペナルティをGoogleに与えられてしまう可能性があります。
今回は、コンテンツシンジケーションをする際、どうすればコンテンツの重複を防止し、ペナルティを回避できるのかについてわかりやすく解説していきます。
コンテンツ(シンジケーション)の重複防止対策が必要な場合とは?
コンテンツシンジケーションとは、記事コンテンツを自社のWebサイトの掲載にとどめることなく、自社以外の第三者のWebサイトに掲載・配信する再配布の仕組みのことをいいます。
コンテンツシンジケーションには、提供元と提供先の相互にメリットがあります。コンテンツ制作者は、自社コンテンツが提携先のプラットフォーム上で表示されることによって、新たなユーザーにアクセスできるだけでなく、自社の知名度や価値を向上させることができます。
一方、提携先のWebサイトやメディアチャネルは、有益なコンテンツを提供することで、自社のプラットフォームの価値を高めることができます。しかし、提供先で元記事に自社のリンクをはることができない場合、提供先の記事が自社コンテンツよりも上位表示することで、検索エンジンからのアクセス低下によるリスクが伴います。
このような問題を回避するには、同一サイト、別サイトでそれぞれ必要な対策を講じる必要があります。具体的な対策方法については、次のとおりです。
コンテンツ重複防止のために必要な対策
同一サイト内でのコンテンツ重複は、ランキングの低下やインデックスの問題を引き起こす可能性があります。同一サイトでのコンテンツ重複を防ぐための対策をまとめます。
同一サイトの場合
まずは、同一サイトでのコンテンツ重複を防ぐための対策をご紹介します。
【rel=”canonical”を設定する】
canonicalとは、同一サイト内に重複コンテンツがある場合、どちらのページを評価するべきなのかをGoogleの検索エンジンに伝えるためのタグです。URLを正規化するための方法であり、検索エンジンに対して正しいバージョンのコンテンツを指定する役割を果たします。
<head> <link rel=”canonical” href=”正規ページURL(https://〜)”> </head>
上記のように記述することで、指定されたURLが正規ページとしてインデックスされます。canonicalタグを使って評価ページを正規化することを、URLの正規化と呼びます。
rel=”canonical”は「構成がほとんど同じであるページ」で機能するタグのため、メインコンテンツ以外(ヘッダ、フッタ部分など)に大きな違いがあると、機能しない可能性が高いため同一サイト内のみで利用しましょう。
別サイトの場合
完全な別サイト、または「運営元(ネットワーク)が同じの別サイト(ドメイン貸し等)」では、noindexのみが推奨されています。同じ内容の記事(コンテンツ)を別サイトに掲載する場合は、rel=”canonical” ではなく noindex を使用した方が良いというのは、最近のGoogleの発表によって決まっています(以前から推奨自体はされていたが、最近になりより明確に文章化された)。
実際に、Google Search Liaisonの報告内容をまとめると、次のことが記載されています。
- Google ニュースでは、コンテンツシンジケーションにおいてnoindexをずっと以前より推奨している
- 今年になってヘルプ記事にて明確に記載した
- コンテンツシンジケーションの契約においては、配信先となる記事にnoindexをつける項目を含めることができるケースが多い。契約に含まれている場合は、契約先はその契約内容を守る必要がある。つまり、noindexを付けなければいけない。
- 現状では、外部ネットワークのコンテンツシンジケーションにおいてnoindexが推奨となる
- Google検索での推奨においても、Googleニュースに合わせてrel=”canonical”からnoindexへの変更を行った
そのため、別サイトの場合は、Googleの推奨の方法に従ってnoindexを設定しましょう。
まとめ
Webサイトのコンテンツの重複防止への対策としては、同一サイトであるのか、別サイトであるのかによって、有効な対策方法が異なります。同一サイトである場合については、canonicalタグを設定し、速やかにペナルティを受けるリスクを下げていきましょう。
また、同一サイト以外については、Googleが以前から設定を推奨しているnoindexを設定して、SEO対策においてマイナス要因となる原因を限りなくゼロにしていきましょう。
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