最近話題の「インフルエンサーマーケティング」とは？

はじめに
InstagramやTwitter、YouTubeといったSNSを利用したマーケティング活動において、商品のサプライヤーである企業にとっても、消費者側にとっても大きな影響力のある存在。それって何のことかご存知ですか？
そう、インフルエンサーです。
その名が示す通り大きな影響を与える存在ですが、その実態や実際にどのように利用すればうまくいくのか、あまりご存知でない方も多いように思います。
そこで今回は、インフルエンサーマーケティングについてご紹介していきます。

インフルエンサーとは

「インフルエンサー（influencer）」とは、他人や社会に影響を与える人を指す言葉です。
ブログの利用者が増えた2007年くらいから「カリスマブロガー」という言葉が聞かれるようになりましたが、これらのカリスマブロガーがもつ宣伝効果に目を付けた企業側が、彼らをマーケティングに利用するようになり、現在の「インフルエンサーマーケティング」というメソッドが確立されて現在に至ります。
近年Webマーケティングの分野でよく使われるようになったので、言葉だけはご存知の方も多いかと思います。
このように、カリスマブロガーに端を発する一般ユーザー、有名人、タレントなど、インフルエンサーたちの影響力を活用し、自社の商品・サービスの広告宣伝を行うのがインフルエンサーマーケティングです。

インフルエンサーマーケティングの効果

ではインフルエンサーマーケティングは、従来のマーケティング手法と比較して、どれくらいの効果があるでしょうか。

-従来のマーケティングと比較-

従来のマーケティングとは、テレビやラジオ、新聞、チラシ、雑誌などマスメディアを中心とする広告です。
これら媒体と圧倒的に異なるのは、訴求可能な層とコスト面です。
インフルエンサーマーケティングで訴求できる主な層は、スマホやパソコン、SNSをよく利用する世代、つまり若年層です。反対にマスメディアは年齢が高いほど効果があります。テレビは幅広い層が視聴しますが、コスト面などのハードルが高くあまり現実的なマーケティング用のメディアではないかもしれません。
コスト面はインフルエンサーマーケティングの方が安く済むでしょう。

-Web広告と比較-

ほかのWeb広告、バナーやリスティングなどのテキスト広告、メルマガ広告などを比較の対象とした場合、インフルエンサーマーケティングは発信力、求心力の点で、これらの広告に勝ります。インフルエンサーの影響力が及ぶ人たちを高効率で集客できるのは、通常のWeb広告にない利点ではないでしょうか。加えて特定のジャンルやユーザー層に効果的にアプローチできる点もメリットです。

SNS別インフルエンサーマーケティングに向いているジャンル

インフルエンサーマーケティングを行う際、利用するサイトを使い分けると賢い運用ができます。
というのもそれぞれのSNSでユーザー層が異なり、”ウケる”商材が微妙に違ってくるからです。

ざっくり分けると以下のようになります。

• Instagram・・・アパレル・コスメ・美容系・グルメ・インテリア・旅行
  20代から40代がユーザーのボリュームゾーン。男女比は40:60。
  比較的女性ウケの良い媒体です。
• Twitter・・・ゲーム・漫画・アプリ・イベント
  20代から40代がユーザーのボリュームゾーン。男女比は55:45。
  男性が多めで男性ウケの良い商材との相性が良いです。
• YouTube・・・ゲーム・キッズ・イベント
  30代から60代がユーザーのボリュームゾーン。男女比は50:50。
  ボリュームゾーンは比較的高いですが、若年層から老年層まで狙える媒体です。

いずれの媒体も、訴求する商材とゾーンの相性があるのでこちらはあくまで参考程度に考えておくとよいかもしれません。

インフルエンサーマーケティングを行う上での注意点

では実際にインフルエンサーマーケティングを利用する場合、どのような点に注意したらいいのでしょうか。
必ず気を付けないといけないのは、ステルスマーケティングとユーザーに勘違いされないようにすることです。
※ステルスマーケティングとは、宣伝と言わずにおすすめすること。
宣伝だと言わずに、後で宣伝ということが発覚すると、インフルエンサーのフォロワーが怒り、SNSが炎上。宣伝した企業も叩かれます。
Instagramなら投稿に【#PR】と記載し、宣伝であることを事前にお知らせしましょう。

まとめ

SNSやインフルエンサーの活用は世界的に拡大しています。
しかしながら、事前の理解や戦略なく実施した結果、失敗することも珍しくありません。
企業が置かれている状況や、これからどうなりたいのかという点をよく考え、戦略的に利用する必要があります。
上手に利用できれば、自社サービスの更なる発展に繋げることができると思われますので、ぜひ活用を考えてみてください。